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プレスリリース
2023年02月03日 11時30分
Source:
Hitachi, Ltd.
日立グローバルライフソリューションズ、家庭用エコキュートBHP-FG37WUなど2機種を新たにラインアップ
省エネ基準(目標年度 2025 年)を達成したコネクテッド家電
W シリーズ(2023 年度製品)で補助金対象となる省エネ基準達成製品を 16 機種に拡充
東京, 2023年02月03日 - (JCN Newswire) - 日立グローバルライフソリューションズ株式会社は、2025 年度を目標年度とする省エネ基準(*1)を達成し、「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金(*2)」(以下、補助金)の対象となるコネクテッド家電(*3)の家庭用エコキュート(*4)フルオート 標準タンクのラインアップに、BHP-FG37WU など 2 機種を新たに追加し、4 月 10 日から発売します。また、同時に 2023 年度製品全 22 機種(BHP-FG37WU など 2 機種を含む)をW シリーズとして発売します。本シリーズでは、普及機種の減圧弁方式から上位機種の水道直圧給湯方式まで幅広い製品群(22 機種中16 機種)が補助金の対象となる省エネ基準達成製品となり、社会の省エネ推進に向けた役割が期待されているエコキュートの普及拡大に貢献します。
新製品の主な特長<家庭用エコキュート フルオート 標準タンク BHP-FG37WU など 2 機種>
1. 補助金の対象となる省エネ基準(目標年度 2025 年)を達成 New
高断熱の「ウレタンク」の採用やヒートポンプユニットの性能向上により、年間給湯保温効率(JIS)(*5)3.5 を実現し、2025 年度を目標年度とする省エネ基準を達成しました。これにより、補助金の対象となりました。
2. 「日立エコキュートアプリ」が給湯の使用有無をプッシュ通知でお知らせ New
本製品は、スマートフォンで外出先から給湯操作や確認ができる「日立エコキュートアプリ」(*6)を採用しています。離れて暮らすご家族の給湯使用状況を確認するために、専用にペアリング設定して使用する「みまもり機能」では、過去一週間の給湯使用量をグラフで確認できるほか、今回新たにアプリが給湯の使用有無をプッシュ通知(みまもり通知)(図 1)で知らせてくれるようになりました。
3. 「入浴タイマー」機能を追加 New
リモコンのメニュー画面より手動で⼊浴時間をタイマー設定できます。設定時間が経過すると、効果音で通知するので、あらかじめ時間を決めて入浴する際の目安になります。(図 2)
日立グローバルライフソリューションズについて
日立グローバルライフソリューションズは、家電・空調を中心としたプロダクト事業、ソリューション事業に加え、これまで培ってきた事業基盤と日立グループの総合力、またデジタル技術を活用したイノベーションを通じて、「360度ハピネスひとりひとりに、笑顔のある暮らしを」という想いのもと、「暮らしの充実」「医療の高度化、充実」「循環型社会」そして「低環境負荷」の 4 分野を中心に生活者の QoL 向上に貢献するライフソリューションの創出、さらにグローバルアライアンスの強化による日立ブランド製品の海外販売とライフソリューション事業の海外展開を加速していきます。
日立製作所について
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向け IT サービスやお客さまの DX を支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、IT や OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用する Lumada ソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021 年度(2022 年 3 月期)の連結売上収益は 10兆2,646 億円、2022 年3 月末時点で連結子会社は 853社、全世界で約37 万人の従業員を擁しています。詳しくは、日立のウェブサイト(
https://www.hitachi.co.jp/
)をご覧ください。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2023/02/0203.pdf
Source: Hitachi, Ltd.
セクター: IT
Copyright ©2024 JCN Newswire. All rights reserved. A division of Japan Corporate News Network.
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